わが子に教わる”おやこ”の関係

日々の生活に役立つ情報をご紹介します

当ブログではアフィリエイト広告を利用しています

年賀状廃止が広がっている理由はズバリ!これだった!?

スポンサードリンク

2021年のお正月に向けた年賀状ですが、大手を含む企業の間では、年賀状での新年のあいさつを廃止する検討が広がっています。

 

主に挙げられる理由としては、虚礼廃止やデジタル化推進によるペーパーレス活動があります。

 

特に大きな理由としては、新型コロナの感染拡大により在宅勤務とする企業が増えたため、年賀状を作成する時間がないという企業が増えたことが挙げられます。

 

今回はさらに、年賀状を廃止するメリットと年賀状の廃止に対する反対意見についてさらに踏み込んで解説していきます。

 

 

年賀状を廃止するメリットはある?

 

f:id:shinchaso0226:20201222152524j:plain

 

年賀状が廃止されることで得られるメリットには、虚礼廃止やペーパーレス化による経費削減があります。

 

さらに、今年は新型コロナウイルスの感染拡大対策のため、在宅勤務を導入している企業も多いです。

 

年賀状を作成するために会社に出社する必要があるので、感染対策として廃止を決定した企業も多いです。

 

実際に、東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランド敷島製パンでは年賀状の廃止を決定しました。

 

広告代理店の大広は、年賀状廃止について「環境負荷の軽減やデジタル化対応の観点で進める全社的なペーパーレス化の一環」と説明しています。

 

年賀状の廃止を決定した大手金融機関の担当者は、「持続可能な経営を目指す中で、大量の紙を使用する年賀状は廃止することにした」と述べています。

 

このように、大手を含む企業の間では、持続可能な経営を目指していく中で、年賀状の廃止を検討する動きが広がっています。

 

また、毎年年賀状の作成を業務の一環としてきた起業としては、年賀状の廃止によって業務のスリム化が進み、働き方改革に繋がることもメリットの一つになります。

 

 

年賀状廃止に対する反対意見は?

 

f:id:shinchaso0226:20201222152534j:plain

 

ここまでは、年賀状を廃止することによるメリットを紹介してきましたが、ここからは年賀状の廃止に対する反対意見も紹介していきます。

 

反対派の意見として、年賀状は日本の伝統文化であることや、普段合わない人に新年のあいさつができるということが挙げられています。

 

また、手書きの年賀状をもらうと嬉しいといった意見やデジタル化が進んでいく中で、あえて紙の年賀状を送ることで相手に印象付けることができるといった意見もあります。

 

メールのやり取りが主流となった今では、手書きの手紙を送る機会は激減しています。

 

そんな中、年に一度相手のことを思いながら時間をかけて年賀状を書く時間はとても貴重です。

 

また、相手から心のこもった年賀状を受け取ると嬉しいのは間違いありません。

年賀状をきっかけに長らく会っていない方と近況を報告し合うこともできます。

 

このように、年賀状には単なるあいさつの手段であるだけでなく、相手を思いやる日本の伝統文化であるという一面があります。

 

そのため、一律に年賀状を廃止するのではなく、重要な取引先や、大切な友人などには引き続き年賀状を送ることも検討した方がよいでしょう。

 

 

まとめ

 

f:id:shinchaso0226:20201222152541j:plain

 

近年、大手含む企業の間で廃止が検討されている年賀状ですが、検討が進む背景としては、虚礼廃止やペーパーレス化が挙げられています。

 

また、新型コロナ感染症対策として、在宅勤務を導入している企業も多いため、年賀状作成の時間を十分にとれないという理由もあります。

 

年賀状を廃止するメリットとしては、日本の伝統に根付く虚礼文化の廃止や、持続可能な経営が求められている近年においてペーパーレス化の推進ができるなどが挙げられています。

 

不要な業務を廃止していくことで、業務のスリム化が起こり、働き方改革に繋がるメリットもあります。

 

ただ、年賀状の廃止については、日本の伝統文化であるため、反対派意見も多いです。

 

相手のことを思いやり、手書きで年賀状を作成する時間はとても貴重です。

想いのこもった年賀状は受け取った方も嬉しい気持ちになります。

 

今回の大手を含む多数企業での年賀状廃止を受けて、今後もさらに年賀状を廃止する企業が増えてくることも考えられます。

 

ただ、年賀状の廃止には反対の意見も多いですので、今後どうなるか業界の動向に注目が集まりそうです。